徹子の部屋でタモリが放送事故で中止？日本銀行が提訴は本当？(お金儲けの投資詐欺)

2024年5月24日

こんにちは。

みなさんはテレビ番組「徹子の部屋」を見たことがありますでしょうか？

「徹子の部屋」とは毎週月曜日～金曜日に放送されているテレビ番組で、有名人と黒柳徹子さんの掛け合いが有名ですよね。

そんな「徹子の部屋」なのですが、最近以下のようなうわさが話題になっています。

「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」

これはどういうことなのでしょうか？

果たしてタモリさんは本当に訴えられたのでしょうか？

本日は「徹子の部屋でタモリが放送事故で中止？日本銀行が提訴は本当？(お金儲けの投資詐欺)」というテーマで解説をしていきます。

【この記事でわかること】

・「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」ってどんなうわさ？

・「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」って本当？

・「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」の正体は？

・お金儲けの投資詐欺広告の見分け方

「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」ってどんなうわさ？

現在流れている「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」とはどのようなうわさなのでしょうか？

このうわさは、タモリさんが「徹子の部屋」出演時に自身が行っている投資の方法を紹介したというものになります。

またその内容に対して放送中に日本銀行からの校閲が入り、「徹子の部屋」が放送停止になった、というものです。

余談にはなりますが、このうわさは主にインターネット上で拡散されているようです。

「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」って本当？

現在流れている「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」といううわさ。

果たしてこれは本当なのでしょうか？

結論を申し上げますと、こちらのうわさは本当のものではありません。

確かに「徹子の部屋」自体にタモリさんが出演したことはありますが、このような話をしたことは一度もありません。

出演時のトーク内容は、投資とは全く関係のないものとなっています。

「大スキャンダル：日本銀行が徹子の部屋、生放送での発言でタモリさんを提訴」の正体は？

それではこのうわさの正体は何なのでしょうか？

このうわさの正体は、簡単に言ってしまうと最近増加しているの投資詐欺広告です。

フェイスブックでよく見る投資詐欺の広告。ついにタモリが「徹子の部屋」で投資を持ちかけるバージョンまで出てきたぞ。
番組中にもかかわらず39750円をタモリ投資する徹子。
タモリ: さあ、正直に教えてください。この20分でいくら稼ぎましたか？
黒柳徹子: ¥7,473の純利益です。信じられません！ pic.twitter.com/528YnZnjA4

— 吉田悠軌 (@yoshidakaityou) March 7, 2024

投資詐欺とは、詐欺グループが芸能人に成りすまして投資情報を発信し、市民から投資金を巻き上げる手口のことです。

投資詐欺といえば、最近実業家の前澤友作さんがメタ社を提訴したことで話題になっていますよね。

有名人などになりすましたSNSの偽広告による詐欺の被害が相次ぐ中、実業家の前澤友作さんが「名前や肖像を無断で使用した広告の掲載を許可していることは、パブリシティ権や肖像権の侵害だ」などとして、アメリカのメタと、メタの日本法人に広告の掲載停止と損害賠償を求める訴えを起こしたことを明らかにしました。

引用：NHK NEWS WEB「相次ぐなりすまし広告前澤友作さんがメタを提訴」

前澤さんは、有名人の名前を騙った投資詐欺に対して、必要な対応策を講じていないとしてメタ社に提訴を起こしました。

今回の件も、現在問題となっている投資詐欺の一つです。

今回の事例では、タモリさんの名前が広告塔として使用されてしまっているようです。

ほかの事例では、前澤さんをはじめとして、森永卓郎さんやホリエモンさんなどの名前が投資詐欺に使用されています。

お金儲けの投資詐欺広告の見分け方

現在、芸能人や有名人の名前を騙った投資詐欺広告は増加しています。

そのような詐欺広告をどのように見分けていけばよいのでしょうか？

判別方法の一つとして、有名人の名前を使用しているか否かというものがあります。

近年では、有名人の名前を騙った詐欺広告が急増しています。

そのため有名人がおすすめしているとする商品、特に投資や副業に関する商品に関しては警戒するようにしましょう。

たとえ動画や音声で芸能人のレビューが紹介されていたとしても警戒を解いてはいけません。

近年ではディープフェイクなどの技術が発展しているからです。

どうしてもこのような広告にお金を投じたい場合は、詐欺ではないと確実に判断したうえで購入しましょう。

また、広告に記載してある金額が現実的ではない値であるということも詐欺広告の特徴です。

詐欺広告には、「1カ月で100万円」「年収が10倍に」などの現実的ではない売り文句が書かれていることも多いです。

そのため、書いてある内容が現実的かどうかを一度検証してみるのも詐欺対策の一つといえるでしょう。

【マネーのまなび】投資詐欺を真剣に考える⚠️

有名人の偽広告で、投資詐欺の被害が急増。広告として利用された人の中には著名投資家のテスタさんも。
「自分に騙されたと思っている人がいる」と、身に覚えのない広告への苦悩を語った。

弁護士や金融庁の担当者にも取材した。#編集部ピックアップ📌 pic.twitter.com/mEIHzHQlB8

— テレ東BIZ (@txbiz_ondemand) May 8, 2024